退職の手続き完全ガイド!決意から辞表提出、退職後の手続きまで

「会社を辞めたいんだけど、どうしたらいんだろうか」
新しくやりたいことができた
今の仕事を続けるのがつらくなった
働くのがイヤになった
会社を辞める理由は様々ですが、できれば円満に、トラブルなく退職したいですよね。
そのためにはどうしたらいいのでしょうか?
また辞めた後も、必要な手続きが必要なことがあります。
そのなかには、放置しておくと後々とても困ることもあるんです。
そこで、
出産・育児をはさんで何度か就職・退職を経験した私、トモこと山下智子が、会社を円満に退職して、会社を退職後に必要な手続きを円滑に行う方法についてご紹介します。
会社を退職するときの参考にしてくださいね。
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退職までの流れ
退職までの流れは、一般的に次のようになります。
- 1.退職のスケジュールを考える
- 2.退職の意向を伝える
- 3.業務を引き継ぐ
- 4.退職届の提出
- 5.取引先への挨拶・担当の引き継ぎ
前後するところもありますが、一つずつチェックしながら、進めてみてくださいね。
退職までの流れ1:退職のスケジュールを考える
まずは、自分の中で退職までのスケジュールを考えてみましょう。
- 1.いつ頃退職したいのか
- 2.次の仕事をすぐに見つけて働くのか、しばらく休養するのか
- 3.次の仕事を見つけなら、どんな手段で行うのか
「もう後は辞めるだけ」という人も、もう一度考えてみてください。
だいたいの退職日を決めておかなければ、辞めた後のスケジュールをたてることができません。
また、休業中のお金はどうするのか、いつ頃から仕事を探すかなど、次の行動を決めることができなくなってしまいます。
まずは自分の中で、おおよその退職までのスケジュールや退職プランを決めておきましょう。
退職までの流れ2:退職の意向を伝える
自分の中の退職プランが決まり自分の気持ちが固まったら、会社に退職の意向を伝えましょう。
法律的にはいつまでに退職の意向を伝えなければいけないのか
法律的には、退職の2週間前に会社に退職の意向を伝えれば退職できます。
(民法627条1項)
ですが、会社の就業規則では、退職する1か月前に退職の意思を伝えることが決まっていることが多いです。
法律と就業規則を比べた場合、効力として強いのは法律です。
2週間前に退職の意思と退職日を伝えれば、退職日以降に出社しなかったとしても法律的には何の問題もありません。
とはいっても、会社を退職したあとは、退職時に必要な書類の作成や手続きなどを行ってもらう必要があります。
そのためにもできれば円満に退職をしたいですね。
法律的には退職の2週間前でOK
ただし円満に退職したいなら、もっと早く

ただし
・会社と話し合い退職することを合意
・やむを得ない事由(結婚・出産・給与未払いなど)がある
・契約初日から一年以上勤務(労働基準法137条)した
場合は、退職することができます。
就業規則で『1か月前に申し出』などと決まっている場合、その通りにすれば会社と合意したことになるので、就業規則をチェックしておきましょう。
円満に退職するための退職日の決め方とは
では、円満に退職するためには、いつ頃退職の意思を伝えるのがいいのでしょうか。
会社を円満に退職するためには、あなたが行っていた仕事を誰かに引き継いでから辞めることが最低条件です。
それには会社が、引き継ぐ人をどこからかつれてこないといけませんね。
同じ部署や社内にいればいいのですが…
そうでない場合は、まず求人を出して、応募者を募り、面接をして、採用する必要があります。
そんなケースもあるので、会社側とすれば2~3か月前に退職の意向を伝えてもらって、余裕を持って準備したいという気持ちがあるんですね。
2~3か月前から、上司と相談しながら退職日を決めるようにしましょう
退職日の引き伸ばしはしない
上司と相談しながら退職日を決めても、なかなか後任者が決まらなかったり、引き継ぎに時間がかかったりで、退職日を延ばしてほしいといわれることがあります。
しかし、一度会社のいうことを聞いてしまいますと、なかなかやめられなくなってしまうことがあります。
必要以上に引き延ばしに応じないように、
と、毅然とした態度で対応することが大切です。
場合よっては、しつこく引きとめられて、会社を辞めることができないというケースもあります。
次の記事では、そんなときにどうしたらいいのかを紹介しています。
■すぐにでも仕事を辞める方法
ぜひ、参考にしてみてくださいね。
有給消化を行う場合は、実質の退職日も決めておく
退職日前に有給休暇を消化する場合は、実質の退職日も決めておくようにしましょう。
有給消化をする場合は、退職日前から出勤しない状態が続くことになります。
引き継ぎが行うことができる期間は、有給消化を始める前日までということですね。
いつから有給消化を始めるのか、上司と相談しましょう
退職までの流れ3:業務の引き継ぎ準備・引き継ぎ作業
退職日が決まったら業務の引き継ぎの準備を始めましょう。
少しずつ自分の業務内容をノートなどにまとめて準備しておくと、スムーズに引き継ぎ作業を行うことができます。
後任者が自力でできるように、仕事の内容をわかりやすく説明するように心がけてくださいね。
締め作業などは、月に1度しか行わない業務もあります。
ひととおりの業務を一緒に作業をして、引き継ぎができるスケジュールを立てておくようにしましょう。
同僚に一時的に覚えてもらい、かわりに引き継ぎしてもらうようにしましょう
退職までの流れ4:退職届の提出
正式な手続きを踏むために、会社に退職届を提出しましょう。
退職届には、退職日(退職する日)を記載し、〇月〇日をもって退職するということがわかるようにしておきましょう。
同じような書類には「退職願」がありますが、「退職届」と「退職願」は書類の持つ意味が違うということをご存知ですか?
「退職届」は、退職する意思を会社に伝える書類です。労働者は、会社を辞める権利があるので、提出された退職届を会社は受け取りを拒否することができません。しかし、「退職願」は、文字どおり会社に対して退職したいとお願いする書類です。お願いをしているだけなので、会社に拒否される可能性があるということです。
会社に書類を提出するときは、「退職願」ではなく、必ず「退職届」を提出するようにしてください。

最初の行に『退職届』と書きます。このとき間違えて『退職願』と書かないように注意してください。
次に『(この度)一身上の都合により平成〇年〇月〇日をもちまして、退職いたします。』と記入します。
このときのポイントは、文末を『退職させていただきたくお願い申し上げます』などのお願いする表現にしないことです。
退職届は、『会社を辞めます』と宣言する書類なので『退職いたします』と言い切りの形でかくことが大切です。提出日の日付を記載します。日付は西暦でも和暦でもどちらでもOKです。
自分の所属部署名を記入します。
自分の氏名を記入します。
退職しようとしている会社の名前を記入します。会社名は省略せず正式名称を書いてください。
最後に会社の代表者である社長の名前を役職名をつけて記入します。
例:代表取締役社長 山田太郎 様
退職までの流れ5:取引先への挨拶・担当の引き継ぎ
取引先や顧客先など、自分が担当していた相手がいる場合は、その相手に対して退職の挨拶や担当者の引き継ぎなどを行っておきましょう。
とくに頻繁にやり取りのあった相手に対しては、次の担当者と同行して引き継ぎの挨拶をしておくことがおすすめです。
次の担当者との顔合わせをすませておくと、スムーズに仕事を引き継ぐことができますし、取引先の相手も新しい担当者を確認することができます。
「退職の準備で忙しくて忘れてしまった」
こんなことがないように、早めにスケジュールを組み、事前にアポイントを取ってから挨拶に伺いましょう。
メールや電話で退職する旨と、次の担当者の名前を伝えておくようにしましょう。
退職日当日までに行うこと
退職日当日は、机の整理をしたり、お世話になった人に挨拶に回ったりする必要があるのでバタバタしてしまいます。
やり残しがないように、事前に行うことができることは早めに準備をして、当日やり忘れがないように注意してください。
- 1.会社から貸与されていたものをすべて返却しておきましょう。
- 2.私物があった場合はすべて持ち帰りましょう。
- 3.自分が使用していた机の中を確認して、片付けも行いましょう。
- 4.退職時に必要な書類は会社から受け取っておきましょう。
- 5.最後に、お世話になった人に挨拶をしておきましょう。
備品、貸与品の返却
会社の備品や貸与品は忘れずに返却しましょう。
- 1.健康保険証(扶養家族の分も忘れずに)
- 2.社員証・社章
- 3.名刺(仕事上受け取ったお客様の名刺も返却します)
- 4.制服(クリーニングをして後日会社に返却に行きましょう)
- 5.鍵(ロッカー・デスクなど)
- 6.書類(業務上作成したものや自分が業務で使用していた書類など)
- 7.セキュリティカード(セキュリティカードは会社を出るときに必要な場合があります。その場合は、制服などと一緒に早めに後日会社に返却しましょう)
- 8.備品(会社の経費で購入した筆記用具など)
会社に預けていた年金手帳などを返却してもらう
会社に年金手帳などを預けていた場合は返却してもらいましょう。
- 1.年金手帳
- 2.雇用保険被保険証
退職時に受け取っておかなければいけない書類
- 1.源泉徴収票
- 2.健康保険資格喪失証明書
- 3.離職票 ※
- 4.退職証明書 ※
これらの書類は発行までに数日かかることがあります。
その場合は、後日自宅に郵送してもらうことになります。
離職票と退職証明書は、次の転職先が決まっている場合は不要です。
離職票は、失業保険を受け取る人は必要になる書類です。
失業保険を受け取る場合は、必ず発行してもらうようにしましょう。
源泉徴収については、こちらの記事の最初の項目で紹介しているのでチェックしてみてくださいね。
■『扶養控除申告書』は提出しないと毎月の手取りが減るってホント?
退職後に必要な手続き
会社を退職すると、健康保険や年金が一時的にストップします。
そのまま放置すると、
- 将来受け取る年金が少なくなる
- 病気やケガで高額の治療費を支払わなければならない
なんてことになってしまいます。
必要な手続きを確認して、早めに済ませておくようにしましょう。
退職後すぐに次の職場に就職する場合
退職してすぐに次の職場に就職する場合は、次の会社で必要な手続きを行ってもらうことができます。
会社から書類の提出を求められた時点で、以下の書類を提出するようにしてください。
- 1.雇用保険被保険証
- 2.年金手帳
- 3.源泉徴収票
- 4.健康保険資格喪失証明書
- 5.健康保険被保険者異動届
雇用保険被保険証は、細長い紙です。
紛失しないように会社によっては年金手帳にホチキスなどで留められていることもありますので、確認してみてくださいね。
退職後すぐに就職しない場合
退職後すぐに就職しない場合は、自分で健康保険などの加入手続きをする必要があります。
健康保険(年金)の変更手続き
健康保険への加入は、二つのパターンがあります。
- 1.自分で加入
- 2.ご主人の社会保険に扶養として加入
それぞれの手続きについて、見ていきましょう。
国民健康保険にで加入する場合
家族の扶養として保険に加入できない場合は、自分で国民健康保険や国民年金に加入する必要があります。
これらの保険は、以前の会社の保険資格を失った日から加入が必要です。
保険資格を失った日から14日以内ならOK。
忘れずに手続きを行いましょう。
手続きは、おすまいの自治体の国民健康保険の担当窓口などで行います。
手続きには以下の書類が必要になります。
必要書類を準備して手続きを行ってください。
- 1.社会保険資格喪失証明書
- 2.印鑑(シャチハタ以外)
- 3.世帯主、加入者のマイナンバーが確認できる書類
- 4.本人の身分証明書(運転免許証など)
- 5.年金手帳 ※
※年金手帳を持参すると、国民健康保険と国民年金への切り替え手続きを同時に行うことができます。
家族の社会保険に扶養として加入する場合
ご主人の社会保険に扶養として加入する場合は、ご主人の勤務先で手続きを行ってもらいましょう。
- 1.健康保険被扶養者異動届
- 2.源泉徴収票
- 3.退職証明書または離職票のコピー
- 4.失業保険や年金を受給している場合は、受領金額がわかる書類などのコピー
源泉徴収票がない場合は、勤務していた会社に依頼して送ってもらってください。
年金もご主人の扶養になる場合は、同時に手続きができる場合があります。
会社から必要な書類を提出するように連絡が来ると思いますので、確認するようにしてください。
失業保険の給付の手続き
失業保険の給付を受ける場合は、会社から離職票が送られてきたらなるべく早くハローワークに行って手続きを行いましょう。
失業保険は、申請したらすぐにもらえるわけではありません。
失業保険の申請をすると、待機期間というものが7日間あります。
さらに自己都合による退職の場合は約3か月の給付制限という期間があります。
待期期間と給付制限の期間は失業保険をもらうことができません。
さらに、失業保険の受給ができる期間と受給期限が決まっていています。
受給可能な期間はで90~150日、受給期限は退職日から1年です。
つまり申請が遅くなって退職日から1年を過ぎてしまうと、受給日数が残っていたとしても、その分の失業保険をもらうことができません。
申請は、管轄のハローワークで行います。
必要な書類は以下のとおりです。
- 1.離職票1
- 2.離職票2
- 3.身分証明書(免許証など)
- 4.印鑑
- 5.写真2枚
- 6.本人名義の普通預金の通帳
離職票1・2は退職時または、後日郵送で会社から送られてきます。
もし手元に届かないようなら、一度会社に確認してみてください。
健康保険や年金の手続きをしないとどうなるの
健康保険の手続きをしないと保険証がない状態になっていますね。
もし、保険証がない期間に病気やケガをしてしまうと、すべての医療費が自己負担になってしまいます。
たとえば、医療費が1万円かかったとします。
保険に加入していれば自己負担額は3割なので3,000円を支払えばいいところ、全額支払わないといけないんです。
医療費が高額になるって、考えただけでも怖いですね。
また年金の手続きを怠ると、督促状が届いたり、財産が差し押さえられたりする可能性もあります。
支払いができない場合は条件によっては免除してもらえることもありますし、支払いを猶予してもらえることもあります。
放置せずに必ず年金窓口などで相談するようにしてくださいね。
退職後に支払う住民税
住民税は、一年間に年収から一定割合を、翌年支払います。
そのため、会社を辞めたとしても、残りの住民税を支払わないといけないんです。
住民税の支払い
住民税の支払い方には2種類あります。
- 『特別徴収』
- 『普通徴収』
会社に勤務している場合、『特別徴収』です。
1月~12月までの住民税を、翌年の6月~翌々年の5月まで、給与から天引きで支払われます。
つまり5月までは、前の前の年の住民税を払っているんですね。
『普通徴収』は、自営業などの会社に勤めていない人の支払い方法です。
こちらは、6月、8月、10月、1月の4回にわけて支払います。
1回につき、3か月分支払うことになるので、納税通知書を見て驚いてしまう…なんてこともよくあります。
普通徴収にすると住民税を多くとられるという話もあります。
ですが『特別徴収』を『普通徴収』に切り替えたとしても、徴収される金額はかわりません。
『特別徴収』から『普通徴収』への切り替え
住民税についての手続きは、勤めていた会社が行ってくれます。
ですので特にやらなければならないことは、ありません。
ですが、退職した月によって、残りの住民税の支払い方が変わってきます。
1~5月に退職する場合
普通徴収の最終支払は1月です。
そのため『特別徴収』から『普通徴収』への切り替えた場合、すでに支払期限が終わっていることになります。
したがって、原則として残りの住民税は、最後の給与から一括で天引きされます。
ですが給与から天引きしきれないなどの理由がある場合は、普通徴収として、後日自分で支払うことになります。
6~12月に退職する場合
退職月の住民税は通常どおり給与から天引きしてもらって、以降は普通徴収として自分で支払います。
ただし希望すれば、最後の給与から残りの住民税を一括で支払うこともできます。
住民税を支払わないとどうなるのか
前年の収入がいいと、自分の想像以上に税金の負担が大きくなってしまうことがあります。
ですが住民税は基本的に免除されることはありません。
必ず支払う必要があります。
では、もし住民税を支払わなかったらどんなことになってしまうのでしょうか?
住民税の期限が過ぎているのにそのまま支払いをせず放置すると、おすまいの自治体から督促状が届きます。
支払期限が過ぎれば過ぎるほど、延滞金の金額が増え続けます。
支払いが遅れる期間が長引いた分だけ、税金の負担額を増やしてしまうことになります。
督促状が届いたにもかかわらず、何の連絡も相談もせずにさらに放置を続けると、財産を差し押さえられます。
次の就職先が決まっていて給料をもらっている人は、自分の口座に振り込まれる前に強制的に給料から税金が引かれてしまうこともあります。
※自治体により対応は異なります。
お金がなくて住民税を支払えないときはどうすればいいの
お金がなくて住民税を支払えない場合は、何もせずに支払いを放置することは絶対に止めましょう。
これをしてしまうと、最終的に自分がさらにつらい結果になってしまいます。
住民税が払えない場合は、支払期限前に、税金の支払いについて自治体の納税課に相談しましょう。
もし支払期限を過ぎてしまった場合は、今すぐ相談に行ってください。
支払いを免除してもらうことはできませんが、分割での支払いなどには相談にのってもらうことができます。
自分が払える範囲の支払いプランを考えてもらうことができますので、早く相談に行った方が楽になりますよ。
退職時にお菓子って持っていくべき?
退職日当日、社内に配るお菓子を持っていくべきか迷うことがありますよね。
あくまでもお礼や感謝の気持ちをあらわすものなので、持っていきたくないというのであれば特に持っていく必要はありません。
ですが、たとえ1,000円程度のお菓子だったとしても、持っていくと今までの感謝の気持ちを伝えることができます。
個人的にはお菓子を持っていくことをおすすめします。
退職時に持参するおすすめのお菓子
退職時にお菓子を持っていく場合は、
- 社員の人数分よりも少し多めの数が入っているもの
- 賞味期限が長いもの
- 焼き菓子などのように傷まないもの
- 個別包装されているもの
を持っていくようにしましょう。
今回は値段が手ごろで、嫌いな人があまりいないと思われる、菓子を紹介します。
個人的に好き…ということもあります。
また近所で購入するのが難しいという人もいると思います。
最近は数日で取り寄せることも可能なので、ぜひ退職時に感謝の気持ちを添えて、持っていってみてくださいね。
ブルボン ハイセレクション HS-10 35袋入
社員の人数が30人程度の会社におすすめです。
お値段も1,000円ほどでお手頃です。
価格:1,080円
三立製菓 フィガロ 23個
とにかくお金をかけたくないという人におすすめです。
数もそこそこ入っていてお値段が安い。
20人くらいの会社なら1箱で済んでしまいますね。
価格:513円
コロンバン メルヴェイユ 54枚
人数が多い会社の人におすすめです。
個別包装されている包みもきれいですし、味もおいしいと評判です。
3年連続モンドセレクション金賞というのもいいですね。
価格:2,160円
資生堂パーラー ラ・ガナシュ14個入
少人数の事務所などに勤務していた人におすすめです。
パッケージがおしゃれですね。
価格:1,188円
退職前にあわてないように退職の計画は早めに立てよう
仕事を退職しようと思うと、後任者に仕事の引き継ぎをするだけではなく、人によっては次の仕事を探さなければいけないですね。
仕事を探すといっても、
入りたい会社を探して…
応募して…
面接をして…
結果が来るまでに、長いと1か月くらいかかってしまうこともあります。
ですので、できるだけ早めに行動を始めるようにしてください。
会社に不満があって、すぐに辞めたいと思う人もいるかもしれません。
ですが「立つ鳥跡を濁さず」です。
早めに退職の意思を伝え、必要な引き継ぎをきちんとして円満退職をめざしましょう。
まとめ
退職に必要な流れや手続きをご紹介しましたが、いかがでしたか?
特に事務的な手続きは今まで会社にやってもらっていた人が多いので、よくわからなかったり、面倒だと感じる人もいるかもしれませんね。
でも面倒だからといって放置してしまうと、損をしたり、あとで自分が困ることになってしまいます。
必要な手続きは放置せずに早めに行うようにしてください。
退職を決意したら、まず自分の中で退職までのスケジュールをしっかり考えておきましょう。
退職の意思とスケジュールを決めたら、できるだけ早めに退職の意思を会社に伝えて、早めに退職準備の行動を始めることが円満退職する秘訣ですよ。